フルHDは当たり前、春のデジタルビデオカメラ総括
春の行楽シーズンを控え、ビデオカメラ売り場が盛況だ。昨年からのハイビジョン化は一層進行し、各社がハイビジョンビデオカメラ（以下HDカメラ）を投入した今、もはや「ハイビジョン」であることは珍しくなくなってきた。 デジタルメディア評論家の麻倉怜士氏に、AV業界の最新情報や、独自の分析、インプレッションなどを聞き出す月イチ連載「麻倉怜士の『デジタル閻魔帳』」。今回はハイビジョンビデオカメラの今年の傾向について語ってもらった。 ――まずはビデオカメラ市場全体の現在の状況を教えてください 麻倉氏： 春のイベントシーズンを迎え、各社がHDカメラを積極的にリリースしています。ハイビジョン化は以前から見られる傾向ですが、それに拍車がかかっている状況ですね。各社製品や市場を眺めてみると、3つのトレンドが浮かび上がります。 ひとつは全社が1920×1080ピクセルのフルHD化を完了したことです。昨年までは水平
小寺信良：正直、テレビはもうダメかもしれん (1/3) - ITmedia +D LifeStyle
日本の映像産業は、テレビへの依存度、正確には地上波放送への依存度が高い。総務省の調査によれば、国内で制作される映像コンテンツのうち、時間にして約92％が放送によって消費されている。 ところがこのうち、DVDやネットなどで二次利用されるのは、わずか8％にしか過ぎない。多くの番組が、一次流通である放送で終わってしまっているわけである。ここまで二次利用が進まないのは、権利処理が複雑だから、という意見がある。 主にこの意見を主張しているのは、放送局だ。著作権は局が持っているにしても、出演者など実演家の権利、音楽使用料など、さまざまな処理が必要になる。処理とは言うが、要するに誰にいくら払うかという話である。 音楽使用料に関しては比較的話が早い。JASRACがネットでの二次利用の音楽使用料ガイドラインを提示しているからだ。何かの批判の多いJASRACだが、どんぶり勘定でもとりあえず金さえ払えば文句を言
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