Premium: This Is Worse Than The Dot Com Bubble
Soundtrack - Radiohead - Karma Police I just spent a week at the Consumer Electronics Show, and one word kept coming up: bullshit. LG, a company known for making home appliances and televisions, demonstrated a robot (named “CLOiD” for some reason) that could “fold laundry” (extremely slowly, in limited circumstances, and even then it sometimes failed) or cook (by which I mean put things in an oven
これまでAI過剰懸念だったのがブロードコム決算で今度はAI減速懸念へ : 村越誠の投資資本主義
ブロードコム、8〜10月純利益2倍 AI半導体の受注拡大 過剰投資懸念持ったり減速懸念持ったり忙しいねえ。 既に12月半ばであるが、他の企業よりも遅めに決算を出してくる企業がぽつぽつと出てきていて、その中でアルファベットのTPUを全面的に受注しているブロードコムの決算発表があった。 ブロードコムの決算数値自体は良かったものの、その後の決算コールの中で現時点での契約状況・バックログ数値などから思ったより伸びていないのではないかということで、結局ブロードコムの株価は11％ぐらい下落する形となった。 【ブロードコムの株価チャート】 下落幅は大きいが、まあこれまでちょっと上昇ペースが速かったし、ちょっともうAIブームは確実とかアルファベットがAI天下を取るみたいな決めつけで上昇していたこともあり、この辺はまあまあ落ち着いてくださいよというところな値動きだったように思う。 おそらく一般的な業界最先端
1970年代、1930年代とよく似ている：レイ・ダリオ
ブリッジウォーター・アソシエイツ創業者レイ・ダリオ氏が、いつものようにブレない経済・市場感を披露し、現状バブル崩壊の原因となりうる一例について繰り返している。 各国ともお金が足りなくなっている。 3つのことが必要だ。 1つ目は増税だが、増税は容易ではなく、金持ちが外国に移住し、税収を失ってしまうかもしれない。 歳出を削減するか？・・・誰のための支出を削減するかといえば、余裕のない人たちのための支出になる。・・・ あるいは、財政赤字を続けるかだ。 ダリオ氏がOxford Unionのインタビューで、多くの先進国が抱える財政問題の深刻さを淡々と語った。 同氏は、英国に特定した質問に対しても、3つの対処法すべてについて「とても困難」と語り、それこそが過去5年で4回首相が交代した一因だと話した。 ダリオ氏は以前から世界が長期債務サイクルの終局に差し掛かっているとの歴史観を示してきた。 時間軸こそ予
中国不動産大手万科（Vanke）の債券償還延長要請から考える中国地方政府の窮状 : 村越誠の投資資本主義
中国不動産の万科、社債の元本返済延期を検討 社債利回りが急上昇 深セン政府でさえ無理となれば、他の地方政府はさらにひどいだろう。 上記記事はこれまで当ブログが追ってきた中国不動産大手万科（英語名：Vanke）がついに社債の元本返済延期・つまりデフォルトするという選択肢が視野に入ってきているという記事であるが、いよいよここまで来てしまったかという状態である。 このVankeという企業は2020年より以前であれば中国不動産大手の中でも財務は最上級クラスに良く、S&PやMoody'sからBBB格の格付けを付与されるなど、明らかにこの辺は雑な借り入れをして爆死した恒大集団などとは状況が違っていた。 しかし、そんな元健全企業でさえ資金繰りが苦しくなるほど、現在の中国不動産バブル崩壊は深刻なわけである。 ずっと資金繰りが苦しいことは2021年に中国不動産バブルが崩壊して以降続いていることは、この辺のセ
AI投資と緩和マネーが生む社債バブルの現実｜TeamモハP
最近、債券の発行額がとんでもないことになっています。今年に入ってからの世界全体での債券発行額は、すでに５兆9,400億ドル、日本円にして900兆円を超える規模に達しており、過去に例のないペースで増え続けています。アメリカの大手テック企業がこの債券発行の中心にあり、莫大な金額を発行しているにもかかわらず、彼らが支払う上乗せ金利はむしろ下がっているのです。 これは少し異常な状況だと私は感じています。この記事ではできるだけわかりやすく、今の債券市場で何が起きているのかを解説します。 歴史的な規模に達した債券発行 ブルームバーグのまとめによりますと、今年に入って世界で発行された債券の総額は５兆9,400億ドル、日本円でおよそ915兆円に達しました。まだ11月の時点ですが、すでに過去最高額を更新しています。昨年も過去最高だったのですが、今年はそれをさらに上回るペースで増加しているのです。もちろん、世
米国市場が動揺、このまま暴落か
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ノア・スミス「AI がちょっぴり期待外れになるかどうかにアメリカの未来はかかってるのかも」（2025年10月12日）｜経済学101
Photo by Siddhant Kumar on Unsplashアメリカ経済の支柱がひとつ倒れたら，トランプ政権は大コケするだろういま大勢の人たちの脳裏でざわついている問題といえば，これだ：「なんでアメリカ経済は持ちこたえてるんだろう？」 トランプ関税で製造業は大打撃を受けているし，雇用統計の数字もふるわないし，消費者感情は2008年からの大不況レベルにまで落ちている： こういう警戒信号がともっているのに，ギリギリ経済の瓦解に見えなくもない事態すら起きていない．失業率はちょっとだけ上がったけれど，まだまだ極めて低いし，働き盛りの人たちの雇用率は史上最高水準近くにとどまっている（労働市場の健康状態を見るときにぼくが重宝してる数字が雇用率だ）．ニューヨーク連銀の GDPナウキャストでは，GDP 成長率の目下 2% をわずかに上回って推移している一方で，アトランタ連銀のナウキャストはそれよ
「調べれば調べるほど、1929年と現在は同じ」。世界恐慌を描く新著を出した、ベストセラー作家は語る | Business Insider Japan
アメリカのジャーナリスト兼作家であるアンドリュー・ロス・ソーキン氏。Lanna Apisukh for BI アンドリュー・ロス・ソーキン氏は、代表作『リーマン・ショック・コンフィデンシャル』で知られるベストセラー作家だ。そんな同氏が、大恐慌を引き起こした悪名高き株式市場の暴落を描いた新著『1929』を上梓した。ソーキン氏は言う。「調べれば調べるほど、そして筆が進むほど、1929年に起こったほぼすべてが、現在とまったく同じであることがわかった」 ニューヨークにあるプラザホテルの東門に向かって歩くうちに、アンドリュー・ロス・ソーキン氏の目はみるみる輝いていった。 到着から数秒もせず、1世紀前にこの有名なホテルで起こったことを語り始めたので、私は慌ててボイスレコーダーを取り出した。 「1929年当時、人々はよくここに集まり、それは常軌を逸していた光景だった。ビジネスマンたちが皆ここで、顔を合わ
S&P 500はどうもバブルの瀬戸際 : 炭鉱のカナリア、炭鉱の龍
S&P 500は少しだけ高値波乱となり、FOMCがもたらした金融相場バブルを巻き戻す動きが優勢になった。月曜9/22だけは力強い上値追いとなったが、マイクロン決算前日には警戒が入り、それを無事通過しても反発とはならなかった。木曜9/25はかなりしつこい下値攻めとなり、週足サポートの6550を二度もトライしたが二度跳ね返され、金曜9/26にようやく反発している。先週の記事では6550を週足サポートとしつつ「10/1に政府閉鎖となる懸念が急に持ち上がっており、また９月末は短期市場の資金逼迫イベントが控えているためニュースには事欠かない予定であり、限定的な規模の振り落としには意外さを感じないようにしたい」としていたが、まさに限定的な規模の振り落としが行われた。 EPSの伸びも続いているものの、フォワードPERが関税前のピークを超えて誰が見てもバブルだった2021年の水準に迫っていることもあり、「
米国年金基金がプライベートクレジットへの投資を躊躇していることは、投資にとっては朗報 : 村越誠の投資資本主義
US public pension funds pare allocations to private credit こういうやつがいる間はまだまだバブルじゃない。 上記ＦＴの記事は米国の年金基金がプライベートクレジットへの資金配分の増加について躊躇しているといった報道が出ている。 プライベートクレジットについては当ブログでも何回か取り上げているが、いわゆる担保付変動金利でジャンククラスの企業に貸し出して、変動金利＋300bpsみたいな金利を得る最近流行りの金融商品であり、特に生保・年金基金・SWFなど大口法人投資家の間で投資を拡大させている。 しかし、上記ニュースでは米国の年金基金がプライベートクレジットへの投資は危険なんじゃないかということで、そのポジション振り向け量の増加を躊躇させているようなのである。 躊躇させている理由はいくらでも挙げることができるが、一番大きな理由は米国景況感が
中国で「経営者の自殺」相次ぐ異常事態発生…バブル崩壊後の日本と同じ問題が中国でも
前編記事『スターバックスがついに中国事業の売却を検討し…悪化の一途をたどる中国経済が最後に頼る“ヒト型ロボット”衝撃の中身』では、中国経済の変わらぬ苦境とそのなかでヒト型ロボットについて注目があつまる背景を見てきた。 相変わらず厳しい不動産市場中国政府は技術開発を柱に経済のテコ入れを図ろうと躍起だが、不況の大本の原因である不動産市場の不調は相変わらずだ。 7月の新築住宅価格は前月比0.3％下落した。中古住宅の下落幅も拡大しており、6月時点で前年同月比7.2%減と大幅な落ち込みを見せた。1～7月の不動産投資も前年同期に比べ12％減少した。１～６月は11.2％減だった。 相変わらず中国の不動産市況は厳しいPhoto/gettyimages
米雇用統計ショックで市場の景色一変、打ち砕かれた投資家の自信
ウォール街はここ数カ月、トランプ大統領の貿易戦争や米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の金利維持姿勢をさほど意に介さずにいた。その背景にあったのは、堅調な経済が市場を支え続けるとの自信だ。 今週、その自信が崩れ始めた。雇用の伸び鈍化とトランプ氏による新たな関税措置を受け、投資家心理は動揺。パウエルＦＲＢ議長に対する利下げ圧力は強まり、ホワイトハウスの保護主義的な通商姿勢に対する警戒感も再び浮上している。 関連記事：米国の関税、平均15％以上に－企業と家計に迫るコスト増 １日発表された７月雇用統計で労働市場の急減速が示されたことで、約３カ月にわたって続いてきた市場の平静は失われた格好だ。投資家は安全資産である米国債に逃避し、２年債利回りは急低下して3.7％を一時割り込んだ。 関連記事：【米雇用統計】ＦＯＭＣは政策転換余儀なくされる－市場関係者の見方 来月にも米利下げが実施されるとの観測が一段と強ま
スラム化する高層マンション：中国タワマン神話の終焉｜上海在住のえいちゃん
この記事は“中国、脱「超高層ビル」都市開発で方針転換”というニュースの解説です。 【北京共同】中国の習近平指導部は共産党・政府の高官が都市開発について議論する「中央都市工作会議」を北京で10年ぶりに開き「超高層ビルの建設を厳格に制限する」方針を示した。急速に経済発展した中国は高層ビルの建設を世界と競ったが、必要性への疑問や安全面の懸念が噴出。不動産不況を経て方針転換を明確にした。 中国、脱「超高層ビル」 都市開発で方針転換この方針変換の裏側には「高層マンションはいずれスラム街となるだろう」という予測があります。 中国では急激な経済発展のもとで都市化と不動産開発が加速、20階建て以上のタワーマンションの建築ラッシュが発生しました。 しかし、こうした高層住宅が将来的に「都市型スラム」へと変貌する可能性が指摘されています。 2019年の「予言」以下は2019年に発表された、スラム化する高層マンシ
「根拠なき熱狂」指数が急上昇－新たなバブルのシグナル点灯か
米株式相場は４月の関税発表による売りから急速に回復し、過去最高値付近で推移している。特別買収目的会社（ＳＰＡＣ）の新規案件も再び増えつつあり、キャシー・ウッド氏の上場投資信託（ＥＴＦ）も歴史的な上昇を見せている。 こうした状況の中で、バークレイズが算出する「根拠なき熱狂」指数が急上昇した。この表現は、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）元議長のアラン・グリーンスパン氏が、資産の本質的価値を超えて価格が過熱する現象を表すために用いたものだ。 バークレイズによれば、同指数の１カ月平均は２月以来初めて２桁台となり、過去に市場の過熱を示した水準に達している。 同指数は、デリバティブ指標、ボラティリティーに関するテクニカル分析、オプション市場から推定されるセンチメントを基に算出されており、過去の平均は７％程度。
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米ハイテク株と仮想通貨が同時下落－AIブーム一服で投機熱に冷や水
米地銀ザイオンズCEO、プライベートクレジット市場に｢黄信号｣と警告
OpenAI、NVIDIAと200兆円「循環投資」 ITバブル型錬金術に危うさ - 日本経済新聞
中国の住宅、止まらぬ値下がり ピークから11%下落で地方の財政圧迫 - 日本経済新聞
中国の不動産バブル崩壊､4年目も底割れ続く惨状
市場の熱狂「制御困難な」水準、信用取引急増でリスク浮上－ドイツ銀