元日産自動車COOで、現在は官民ファンドINCJ(旧産業革新機構)の会長を務める志賀俊之さんは事あるごとに「大変な危機にあるのに見て見ぬふりをしている」と日本の自動車産業に警鐘を鳴らしている。 日本勢の電気自動車(EV)への対応の遅れを憂いているのだが、EVの伸びが今、踊り場にあるのに、なぜそこまで危機感を持っているのか。古巣の日産の経営不振を招いた責任も自らにあるという志賀さんに危機感の実相を聞いた。(後編) ――BYDの2024年の販売台数は427万台です。そのうち乗用車はEVが176万台、PHV(プラグイン・ハイブリッド)が248万台でした。2019年の販売台数は46万台でしたから、5年間で9倍の急成長です。しかもエンジンを搭載しているPHVを200万台以上生産、販売する力をつけています。BYDの強さの源泉はどこにあると見ていますか。 志賀 BYD創業者の王伝福さんはとても立派な人だ

