ノア・スミス「アメリカはどうやってソフトランディングを達成したのか？」（2023年12月20日）
大いに待望されていた「ソフトランディング」（軟着陸）が，ふつうなら一筋縄でいかないはずなのに，どうやらアメリカでは達成できそうだという点で，大半の評論家たちの見解は現時点で一致してる――雇用や賃金に痛手を与えずにインフレ率を下げるという難業が成し遂げられそうだ． USスチール買収の件について書こうと思ってたけれど，鉄鋼業の歴史について読むべきものが積み上がってしまってる．そこで，そっちは明日に回さなくちゃいけない．さしあたって，マクロ経済の話を手早くやるとしようか． 大いに待望されていた「ソフトランディング」（軟着陸）が，ふつうなら一筋縄でいかないはずなのに，どうやらアメリカでは達成できそうだという点で，大半の評論家たちの見解は現時点で一致してる――雇用や賃金に痛手を与えずにインフレ率を下げるという難業が成し遂げられそうだ．というか，ぼく個人が「ソフトランディング」と呼んでいただろう結末よ
ノア・スミス「自動車戦争」（2023年12月10日）｜経済学101
"2023 BYD Atto 3" by peterolthof, CC BY-ND 2.0大波のように押し寄せる安価な中国製の輸入車が世界の産業秩序を動揺させているヨーロッパと中国のあいだで，貿易戦争がじわじわと醸成されつつある．両者の関係が悪化しつつあるのには，いろんな理由がある――中国がロシアの戦時生産を支援していることや，ヨーロッパ企業が「リスク軽減」を図って，中国から投資を引き揚げていること，イタリアが中国の「一帯一路」から手を引いたこと，などなど，ただ，大きな注目を集めている手痛いポイントは，自動車産業だ． ようするに，中国が溢れかえるほど大量の電気自動車をヨーロッパに送り込んでるんだ．少し前まで自動車産業で中国は参加賞をもらえる程度のその他大勢だったのが，過去2年のあいだに世界最大の輸出国に上り詰めた．EV はそうした輸出で巨大な割合を占めている．そして，中国製 EV 販売の
サイモン・レン=ルイス「財政再建に励んでも債務対GDP比が下がらない理由，そして，政治家たちが見当違いなタイミングで財政を引き締めがちな理由」（2023年4月18日）｜経済学101
サイモン・レン=ルイス「財政再建に励んでも債務対GDP比が下がらない理由，そして，政治家たちが見当違いなタイミングで財政を引き締めがちな理由」（2023年4月18日） 「財政再建に取り組むべし」（公共支出削減や増税をすべし）という主張の理由として，しばしばこういうことが言われる．「債務対GDPの比を下げるのに必要だからだ」 ――だが，なるほど財政再建のためのさまざまな方策を打てば公共部門の債務は減少する見込みが大きいものの，同時に，GDP も減少させることになる見込みも大きい．だから，債務対GDPの比への影響は定かでない．IMF が公開したばかりの研究によれば，過去の証拠に照らして見ると，財政再建が債務対 GDP 比にもたらす影響は，平均で見て無視できる程度（i.e.実質ゼロ）なのがうかがえる． さらにその研究を詳しく見てみると，緊縮支持派にとっていっそう悪い研究結果が出ていることが見てと
ノア・スミス「カーターとレーガンについてみんなが聞いてた話は間違いだらけだよ」（2023年2月21日）｜経済学101
70年代後半～80年代前半のあんな話こんな話を反駁する元大統領ジミー・カーターがホスピスに入って緩和ケアを受けはじめ，遠からず亡くなると予想されている．そこで今日公開する予定だった記事を急遽変更して，カーター（とレーガン）について2021年に書いた記事を再掲する．カーターはぼくが生まれる前に大統領だった人物だけど，「彼が大統領だった時期がいかにひどくて，レーガンによって国の方向がどう修正されたか」っていうすごく明快な物語を聞かさながら，ぼくは育った．で，大人になってからわかったのが，その物語が現実とかけ離れてるってことだった．というか，1970年代の課題の多くは――高インフレ，強すぎる規制，ソビエト連邦の復活といった課題は――カーターによって解決の端緒が開かれている．その一方で，レーガンがとったアプローチは，Uターンというよりもそれまでの継続という性格が強い．この記事を読んで70年代～80
ノア・スミス「銀行部門の取り付け騒ぎを防ぐには」（2023年3月13日）｜経済学101
"Don't Panic" by tEdits, CC BY-ND 2.0.政府が組織した預金保証で，アニマルスピリットを大人しくできるはず「するとみんなは町の避難所に駆け込む / ところが騒ぎはカーライルの通りという通りで起きてるのさ」 The Smithsさて，きっと，これから数日は，どんなネタを扱うか決まったようなものだね．金曜の記事では，シリコンバレーバンクで取り付け騒ぎが起きた理由の基本を解説した〔日本語記事〕．今日は，より広く銀行部門で取り付け騒ぎを防ぐ方法の話をしよう．（註記：この記事は書き上げた瞬間に，事実上の賞味期限切れになった．政府が介入してシリコンバレーバンクの預金を保証したからだ．とはいえ，それでもこの記事は役立つ．どうして預金保証がなされて，それが救済措置とちがうのはどうしてなのかを解説してるからだ．） 前回の記事では，シリコンバレーバンクの経営破綻がもたらす最大
ノア・スミス「バイデノミクスの現状」（2023年2月9日）
“Joe Biden February 2020 crop” by Gage Skidmore from Peoria, Arizona, CC BY-SA 2.0. 今週バイデンが行った一般教書演説を聞いていて，「かなりいいじゃん」と思った．演説の中身は，文化戦争やら外交問題やらではなく経済政策にだいぶ絞られていた．これもいい点だと思う．いまは，争いよりも豊かさにもうちょっと関心を注いだ方が，アメリカ社会は健全になるだろう．ともあれ，あの一般教書演説ってやつは，いつも2つのことのバランスをとっているところがある．一方には，経済のいいニュースの喧伝があって，こちらは大統領の手柄ということでその評判を高める．もっとも，そういういい結果への大統領の関与はせいぜい部分的でしかないんだけどね．そして，もう一方には，来年に向けた政策の優先事項の列挙がある．この2つのバランスをとって演説ができあがって
ノア・スミス「資産価格が下がったときに，富はどこに行くの？」（2022年6月16日）｜経済学101
ただ無に帰するんだよ「ふわふわのふわりんさ，妖精さんの光の粉だよ．存在しちゃいない．物質じゃない．元素表なんかに載っちゃいないんだよ．」――マーク・ハンナ 株式市場や暗号通貨市場の崩壊について，このところずいぶん書いていて，たまに，こんなことを言ったりする――「2021年後半のピーク時に比べて，想定元本の2兆ドル以上が，いまや消え去ってしまっている．」 すると，こんな質問が寄せられることがある．「その富はいったいどこに行ったの？」 一言で答えるなら，どこにも「行って」はいない．消失したんだ．存在をやめてしまったんだよ．とはいえ，そんなことを聞かされても，自然にピンと直観でわかる話じゃないよね．「なにがどうなれば富が消失してしまうなんてことが起こりうるのよ．」 そこで，今回の記事ではそのへんがどういう仕組みになっているのかを解説しよう．このあと読んでもらうとわかるように，これには政策への含意
ノア・スミス「バイデノミクスの現状」（2023年2月9日）｜経済学101
インフレ率は下がってきてるし，みんな仕事についてる．ただ，投資と賃金には後押しが必要だ“Joe Biden February 2020 crop” by Gage Skidmore from Peoria, Arizona, CC BY-SA 2.0.今週バイデンが行った一般教書演説を聞いていて，「かなりいいじゃん」と思った．演説の中身は，文化戦争やら外交問題やらではなく経済政策にだいぶ絞られていた．これもいい点だと思う．いまは，争いよりも豊かさにもうちょっと関心を注いだ方が，アメリカ社会は健全になるだろう．ともあれ，あの一般教書演説ってやつは，いつも2つのことのバランスをとっているところがある．一方には，経済のいいニュースの喧伝があって，こちらは大統領の手柄ということでその評判を高める．もっとも，そういういい結果への大統領の関与はせいぜい部分的でしかないんだけどね．そして，もう一方には，
ノア・スミス「マクロ経済学はいまだに揺籃期にある」（2022年11月8日）
[Noah Smith, “Macroeconomics is still in its infancy,” Noahpinion, November 8, 2022] アイディアはたくさん，でもたしかな知見はそう多くない 先日，エド・プレスコットが81歳で死去した．彼は，いくつかの点で現代マクロ経済学の父にあたる人物だった．これを機に，科学としてのマクロ経済学の現状について書いてみるのもいいだろうと思う．このブログをはじめたときから何度もこの話題については書いてきたことだし，あらためてここで考えてみると面白いだろう． マクロ経済学の評判はひどいものだ．ぼくが好ましく思ってる人たちや尊敬してる人たちが，経済学の分野についてこんなことを言うのを目にする機会がよくある： Physicists are landing crafts on comets 100 of millions of mil
ノア・スミス「インフレを鎮めるのにともなうアメリカの労働者の痛手はどれくらい？」（2022年9月26日）
ノア・スミス「インフレを鎮めるのにともなうアメリカの労働者の痛手はどれくらい？」（2022年9月26日） [Noah Smith, “How much will beating inflation hurt American workers?” Noahpinion, September 26, 2022] 多くの人たちの頭に浮かんでる疑問について語ろう 予想どおり，FRB がまた利上げをした．フェデラルファンド金利は，75ベーシスポイント (0.75%) 上がって，3%-3.25% の目標範囲に入った．そして，こっちの方がたぶんもっと大事なんだけど，FRB は将来さらに利上げすると約束している．今後どれくらい利上げするかを中央銀行がみずから予想した「ドットプロット」では，2023年に 4.6% でピークに達している．2ヶ月前は，この数字は 3.8% だった．市場予想もわずかに上がってる―
ノア・スミス「スリランカで経済危機が起きてる理由」（2022年7月12日）
[Noah Smith, “Why Sri Lanka is having an economic crisis,” Noahpinion, July 12, 2022] 教科書的な通貨危機をもたらしたのは，いくつもの政策の失敗 どうもアメリカ人っていうのは，危機が起きてると認識するのが遅い．どこかの外国で怒りに燃えて抗議してる群衆が政府の建物を取り囲んでる様子をある日いきなり動画で目にしても，まだ危機だってわかんないこともよくある．7月9日のスリランカにアメリカ人が見たものは，まさにそれだった． NOW – Protesters storm the presidential palace in Sri Lanka's capital.pic.twitter.com/Wv6oQ10kBQ — Disclose.tv (@disclosetv) July 9, 2022 ここでは，この政治危
ノア・スミス「オリヴィエ・ブランシャールにインタビュー（要点のみ）」（2022年6月28日）
[Noah Smith, “Video interview: Olivier Blanchard on inflation,” Noahpinion, June 29, 2022] 著名マクロ経済学者が語る，供給vs需要，金融政策，などなど． オリヴィエ・ブランシャールといえば，現代でも指折りに声望あるマクロ経済学者だ．それに，引用回数が歴史上でも最多を争うマクロ経済学者でもある．ブランシャールは長らく MIT で教授を務めた（いまは名誉教授）．また，2008年から2015年までは IMF のチーフエコノミストを務めていた．現職は，「ピーターソン国際経済学研究所」のシニアフェローだ．同研究所のウェブサイトでは，ブランシャールによる経済の考察があれこれと読める（それに，Twitter でフォローもできるよ！） ブランシャールによる膨大な研究がもっぱら考察してきたのは，景気循環と金融・財政政策
Doepke et al.「出生率の経済学の新時代」（VoxEU, 2022年6月11日）
[Matthias Doepke, Anne Hannusch, Fabian Kindermann, Michèle Tertilt, “A new era in the economics of fertility,” VoxEU, June 11, 2022] 要旨 高所得の国々で出生率が低下してきている一方で，女性の労働供給と出生率との関係はさまざまな国々で逆転してきている．今日，働く女性が多い国々ほど，生まれる赤ちゃんは多くなっている．本コラムでは，次の点を提案する――出生率の古典的モデルではもはや高所得国における超低出生率を説明されず，そうした国々ではキャリアと家族とを女性が両立しやすいかどうかが出産にかかわる意思決定の主要な原動力となっている．本稿では，キャリアと出産の組み合わせを助ける4つの要因を大きく取り上げる：すなわち，家族政策，協力的な父親，〔両立に〕有利な社会規範，
サイモン・レン=ルイス「たしかに政府支出は税収や借り入れに制約されてはいないけれど，経済の生産能力にも制約されていない」（2022年5月31日）
[Simon Wren-Lewis, “Government spending is not limited by tax revenues or borrowing, but it isn’t limited by the productive capacity of the economy either,” Mainly Macro, May 31, 2022] 「もっと公共支出を増やせ」という世間の要求に対して大臣たちは言う，「お金がなる魔法の木などないのです．」 彼らはウソをついている．文字どおりのウソだ．自国通貨を使って支出をする政府は，家計とはずいぶんちがっている．その相違点のひとつは，そうした政府はお金をつくりだす独自の能力があるという点だ．これは，べつにご大層な経済学上の啓示などではない．経済学部が世の中にできていらい，経済学部の1年生に教えられつづけているふつうの話だ．
タイラー・コーエン「トップ 0.1パーセントの典型的な人物像はキミが思ってるのとちがうよ」（2022年5月14日）
[Tyler Cowen, “Who is rich in America?” Marginal Revolution, May 14, 2022] アメリカのお金持ちがどういう人物かわかった．みんなが思い浮かべる人物像とは，おそらくちがっている． 4名の経済学者たちによる2019年の画期的な研究「21世紀の資本家たち」では，素性の記述を削除したアメリカの全納税者データを分析して，稼得者トップ 0.1 パーセントの大半を占めているのがどういう人たちなのかをつきとめている． その人々とは，ごく一握りの有名なテック系企業や小売り企業の億万長者たちではなく，年に 158万ドル以上を稼ぐ 14万人以上のアメリカ人たちだ．同研究の著者たちによれば，ようするに典型的なお金持ちアメリカ人とは「地域企業」の所有者だ．たとえば，「自動車ディーラー」や「飲料販売業者」といった人たちが，典型的な 0.1パーセン
タイラー・コーエン「福祉給付は犯罪を抑える？」（2022年5月8日）
[Tyler Cowen, “Do welfare payments limit crime?” Marginal Revolution, May 8, 2022] 補助的保障所得 (SSI) をやめた場合に刑事犯罪に生じる影響は，その後20年以上にもわたって永続する． やめた時点での SSI 受給者への影響が徐々に減少した後にすら，続くのである．SSI 廃止への反応として，若年層では，労働市場で年 15,000ドルの安定雇用を維持する確率に比べて，所得を生じさせる違法行為の容疑で逮捕される確率は2倍になる．こうした嫌疑の結果として，収監される年間の確率は，SSI 廃止後の20年で統計的に有意な 60% の上昇を示す．SSI 廃止による法執行と収監が納税者たちにもたらすコストは非常に高く，SSI 給付による支出減の大半を相殺する．． さらに： 嫌疑数の増加は，所得発生を主な動機とする犯罪行
タイラー・コーエン「LGBTQ+ の収入格差」（2022年5月7日）
[Tyler Cowen, “The LGBTQ+ earnings gap,” Marginal Revolution, May 7, 2022] このテーマに関する新しい論文が出てる．アブストラクトは下記のとおり： 本稿では，合衆国の成人若年層の性別・ジェンダー少数派の収入および心の健康に関する最新推計を提示する．学士号取得者の全米規模の標本から得られたデータを用いて，本研究では，LGBTQ+ を自認する人々とそれに類似した異性愛者・シスジェンダー〔生まれながらの性別と心の性別が一致している人たち〕とのあいだに顕著な収入格差・心の健康面の格差が見出す．平均で見ると，性的・ジェンダー少数派は，大学卒業から10年後の収入が〔異性愛シスジェンダーの同等の人たちと比べて〕 22% 低くなっている．この格差のおよそ半分は，LGBTQ+ 卒業生たちが高賃金につながる専攻（e.g., STEM 系や
ノア・スミス「輸入は GDP から差し引かれないよ」（2022年4月29日）
[Noah Smith, “Imports do not subtract from GDP,” Noahpinion, April 29, 2022] 経済ジャーナリズムでいちばんありがちなまちがい 今朝，『ニューヨークタイムズ』を読んでたら，こんな話が目にとまった――2022年の第1四半期にアメリカの GDP が減少したのは，輸入が増えたせいなんだって： 他方で，ますます膨れ上がった貿易赤字によって，第1四半期に GDP 成長が3パーセントポイント以上も下がった．国外で生産されているので，輸入は国内総生産 (GDP) から差し引かれる．そして，アメリカの消費者たちが支出をしつづけるなか，この数ヶ月で，輸入は急増している．だが，GDP に加算される輸出は伸び悩んでいる．ひとつには，海外での経済成長が低調なためだ．（太字強調はノア・スミスによるもの） 太字にした箇所は，正しくない．というか
タイラー・コーエン「なんでアメリカのインフレ率はとびきり高いんだろう？」（2022年4月6日）
[Tyler Cowen, “Why is the U.S. inflation rate especially high?” Marginal Revolution, April 6, 2022] しかし，2021年前半から，合衆国のインフレ率は他の先進諸国をますます上回るようになっていった．各種の推計によれば，パンデミックの深刻な経済的影響に対処すべく設計された財政支援策が一員となって，2021年末までにインフレ率が約 3パーセントポイント上昇し，他の先進諸国との相違が大きくなる結果となった可能性がある． 上記は，Òscar Jordà, Celeste Liu, Fernanda Nechio, & Fabián Rivera-Reyes が最近出したサンフランシスコ連銀の「経済レター」からの抜粋だ． ほんのしばらく前に，民主党寄りの経済学者たちの圧倒的大多数が Twitter その
アレックス・タバロック「高技能移民の獲得競争がさらに激化」（2022年4月10日）
[Alex Tabarrok, “The Competition for High-Skill Immigrants Intensifies,” Marginal Revolution, April 10, 2022] イギリスは，「高能力個人」向けのビザを新しくつくった．高能力個人ビザの制度では，次の3つの大学ランキングシステムの少なくとも2つに該当するトップ50大学を卒業した人物は，誰でもイギリスに2年間（学士または修士）あるいは3年間（Ph.D）滞在できる．3つのランキングは次のとおり―― “(1) Times Higher Education World University Rankings, (2) Quacquarelli Symonds, (3) Academic Ranking of World Universities”．さらに，ビザ取得にあたって雇用やスポンサーは必要
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
