米国社員の8割が個人所有端末を仕事に使用、セキュリティ意識は低いスロバキアのESETは現地時間2012年2月29日、米国の企業セキュリティに関する調査結果を発表した。近年では従業員が個人所有の端末を業務に使用すること（BYOD：Bring Your Own Device）が珍しくなくなり、従業員の81％はデスクトップおよびノートパソコン、スマートフォン、タブレット端末など、なんらかの個人所有デバイスを仕事に使用している。 BYODは従業員の生産性向上につながるというメリットが期待される。その一方で、セキュリティ面での影響は見過ごされている傾向にある。 個人所有のスマートフォンを使って企業情報にアクセスしたり、企業情報を保存している従業員は24％だった。個人所有デスクトップパソコンになるとその割合は41％に、個人所有ノートパソコンでは47％に上昇する。個人所有タブレット端末の場合は10％にとどまった。仕事目的には成熟した技術の方が、より頻繁に使われている
Apple、タッチ方式のキーボードを特許申請 | スラッシュドット・ジャパン アップル
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