こりゃトヨタも抜かれるわ…テスラを超えた「BYD」を軽く見る日本人を待ち受ける「受け入れがたい未来」
売上高でテスラを超えた中国の自動車メーカーBYDが、日本の自動車業界に与える影響は甚大です。すでに日産の売上高を追い抜き、ホンダ超えも視野に入った同社。トヨタの存在すら揺るがしかねない新勢力は「しょせん中国車だから大丈夫」と軽視できる相手ではありません。EVやPHVの覇権だけでなく、次世代モビリティの基盤となるSDV、自動運転、そして充電インフラまで…世界の先端を走るBYDの圧倒的な技術力に日本メーカーは太刀打ちできるのでしょうか。実現すれば、日本の自動車産業が吹っ飛びかねない「最悪のシナリオ」とは――。（百年コンサルティングチーフエコノミスト 鈴木貴博） トヨタが15万台、BYDは248万台… 脱炭素の本命・PHEVで歴然たる差 中国の自動車大手のBYDが3月24日に2024年12月期の決算を発表しました。売上高が前年比26％増の7770億元（約16兆700億円）で、ライバルであるアメリ
壊れかけのドイツ自動車産業 その1 中国で苦戦し地元でもBEVが売れない | Motor-Fan[モーターファン] 自動車関連記事を中心に配信するメディアプラットフォーム
ドイツ自動車産業で人員整理が始まった。OEM（自動車メーカー）と大手サプライヤー（部品メーカー）は昨年、当面の人員整理計画を発表したが、最大手のボッシュでは「5500人削減」の予定がすでに従業員数は１万人以上減った。昨年秋までに発表された各社の人員削減計画の合計はドイツ全体で約５万人。この数字は「ことし10万人以上になる」と言われている。あのドイツがなぜ、こうなってしまったのか……。 TEXT & PHOTO：牧野茂雄（MAKINO Shigeo） ドイツ自動車産業の苦境の原因は中国 ドイツOEMが発表した2024年決算（年間）から営業利益の前年比増減を見ると、VW（フォルクスワーゲン）グループ全体で15％減、そのなかでアウディは38％減、ポルシェは23％減、BMWは35％減である。メルセデス・ベンツは最終利益が28％減。どこも厳しい。 OEMの営業利益とは、本業である自動車の生産・販売に
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これからのエンジン開発、どうなる？
猫も杓子もEVシフトというブームも終わり、ようやく地に足がついたEVの着実な進歩が認められる時代になった感がある。なんでもかんでも「破壊的イノベーション」という流行り言葉になぞらえて、やれ急激なEVシフトだの、内燃機関の終わりだのと言っていたことがどうも現実的ではないということが、世の中の標準認識になりつつある。 別にEVシフトはこれで終わるわけではなく、おそらくは2035年に向けて、シェアで最大30％程度まではゆっくり地道に進んでいく。EVを快適に使うには自宅に普通充電器があることが必須。もしくは勤務先かどこか、常用するパーキングに長時間占有できる普通充電器があることが条件になる。 これは今のバッテリーと急速充電器では、80％までしか充電できないからだ。100％まで充電するには普通充電器で時間をかけてゆっくり入れるしかないし、となれば、その充電器は他に誰とも共有しない占有可能な充電器でな
テスラ車など「中古EV」価格が大暴落、ガソリン車よりも「まったく売れない」納得理由
1月と2月における米国でのEV新車販売台数が前年同月を下回った。まだ2カ月間ではあるものの、「成長の減速」から「マイナス成長」へと突入した可能性がある。こうした中、レンタル大手のハーツがレンタル用EVを売却して事業を縮小する代わりに、ガソリン車の購入を加速。テスラをはじめとした米中古EV価格も、ここ1、2年で急速に下落している。EVのような高額商品の普及には健全な中古市場の形成が欠かせないが、その市場で一体何が起きているのか。 米NBCニュースの東京総局、読売新聞の英字新聞部、日経国際ニュースセンターなどで金融・経済報道の基礎を学ぶ。現在、米国の経済を広く深く分析した記事を『週刊エコノミスト』などの紙媒体に発表する一方、『Japan In-Depth』や『ZUU Online』など多チャンネルで配信されるウェブメディアにも寄稿する。海外大物の長時間インタビューも手掛けており、金融・マクロ経
アメリカでＥＶ販売失速、トヨタのＨＶがテスラのＥＶを逆転…値段手頃で燃費いいＨＶが見直される
【読売新聞】 【ニューヨーク＝小林泰裕】米市場で電気自動車（ＥＶ）の販売が失速している。インフレ（物価上昇）や金利上昇で高額なＥＶを購入する負担が増す中、値段が手頃で燃費のいいハイブリッド車（ＨＶ）が見直されており、メーカーの戦略に
EV減速？ハイブリッド車復権？自動車大国アメリカの実態 | NHK | ビジネス特集
気候変動対策の有力な手段として急速に進んできたEV＝電気自動車へのシフト。しかし、需要が踊り場を迎えたと指摘され、アメリカの自動車メーカーからは先行きに慎重な声が相次いでいます。 一方、販売を急速に伸ばすのが、エンジンとモーターを使って走るハイブリッド車です。自動車大国アメリカで起きている変化を追いました。 （ワシントン支局・小田島拓也記者） 「EVは人気ないんだよね」 私の同僚がアメリカのレンタカー会社で“車種お任せ”で車を借りようとした際、提示されたのがEVでした。 売れているはずのEVが残っているのは「なぜ？」と思い、スタッフに尋ねると、このように実は不人気だという答えが返ってきたといいます。 個別の事例にとどまりません。1月、レンタカー大手「ハーツ」は保有する約2万台のEVを売却し、ガソリン車に再投資すると発表しました。 理由はEVの需要低迷で、よりニーズの高いガソリン車のラインナ
ＥＶがこれほど期待外れになった経緯とは
昨年のロサンゼルスモーターショーに登場したフォードの電動マッスルカー「マッハＥ」/Josh Lefkowitz/Getty Images （ＣＮＮ） 米電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラは大幅値下げを断行した。フォードも電動マッスルカー「マスタング・マッハＥ」の価格を引き下げ、さらにＥＶピックアップの生産を縮小した。ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）はプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の生産再開を検討中で、純粋なＥＶに軸足を移すとした当初の取り組みから後退するかもしれない。 しかもここへ来て米環境保護庁は、自動車メーカーに対しＥＶ販売増を求める要件の緩和を検討している。従来積極的に進めていた脱ガソリン車、脱ＳＵＶ（スポーツ用多目的車）からの転換を示唆する動きだ。 まずはっきりさせておこう。米国のＥＶ市場は崩壊しているわけではない。コックス・オートモーティブによると、 ２０２３年１０～１２月期のＥ
EUが35年以降もエンジン車販売容認、方針を転換 合成燃料利用で - 日本経済新聞
【フランクフルト=林英樹】欧州連合（EU）の欧州委員会とドイツ政府は25日、2035年以降も条件付きでガソリン車など内燃機関車の新車販売を認めることで合意したと明らかにした。温暖化ガスを排出しない合成燃料を使う場合に限り販売を認める。電気自動車（EV）化で先陣を切ったEUの政策方針が大きく転換する。欧州委員会のティメルマンス上級副委員長は25日「自動車における合成燃料の将来的な使用について、ド
昔の名車がEVになって再登場するらしいが、完全にこち亀で予言されててもはやアカシックレコード
ベストカー @bestcarmagazine トヨタの記者発表会、サプライズ車はGRヤリスのロバンペラ仕様とオジェ仕様でした。86のEV仕様と水素エンジン仕様は「カーボンニュートラルを達成するためには、旧車のユニット乗せ替えも必要、その準備をしたい。クルマ好きに愛車を諦めさせたくない」と。 pic.twitter.com/Y1LmvPjbDX 2023-01-13 09:48:31 ベストカー @bestcarmagazine 「AE86レビンのEV仕様、トレノの水素エンジン仕様」の詳細記事はこちら。すでにサーキットを走れるレベルまでには仕上がってます。 記者発表会見で「クルマ好きを一人も取り残したくない、愛車を諦めさせたくない」と語った豊田社長、この時の声は完全にモリゾウでした。 bestcarweb.jp/tokyo-autosalo… 2023-01-13 10:43:32 リンク
米Tesla株急落 年初から7割下落 トヨタ3社分の時価総額吹き飛ぶ
米Teslaの株価が急落している。12月27日（現地）の取引で11.4%急落。年初からは69.93%下落した。時価総額は、年初の1兆1366億ドル（約138兆6000億円）から3418億ドル（約45兆7000億円）に減少した。 時価総額の減少額は約8000億ドル（106兆2700億円）にのぼり、自動車メーカーとして時価総額第2位であるトヨタのおよそ3社分の時価総額が1年で減少したことになる。 テスラの株価は2年ぶりの安値。CEOであるイーロン・マスクがTwitterの経営に時間を費やしていることや、同氏が「売却を予定していない」と言いながら、4月、8月、11月、12月とTesla株を売却していることなどが、投資家の懸念を呼んでいる。
【宏光Mini EV】 驚愕の50万円EVのインバータを分解・解説【宏光Mini EV】
50万円の電気自動車として知られている五菱宏光Mini EVのインバータを分解しました。 上汽通用五菱汽車👉 https://www.wuling.com/ev50gb.html 山本先生のYouTubeチャンネル👉 https://www.youtube.com/user/yamamotoecs プリウスのインバータ分解1👉 https://youtu.be/abejndOSFkw プリウスのインバータ分解2👉 https://youtu.be/4lcE3oz_SB8 ※概要欄の一部URLにはアフィリエイト広告が含まれます。 ◤使用機材◢ イチケンが使っているハンダコテなどの工具一覧→ https://amzn.to/44nF0KV オシロ Teledyne LeCroy HDO6104B 1GHzモデル https://teledynelecroy.com/japan/
ガソリン車販売2035年までに禁止、欧州議会が支持 - 日本経済新聞
【ブリュッセル=竹内康雄】欧州議会は8日の本会議で、2030年までに欧州連合（EU）域内の温暖化ガスを1990年比で55%減らす目標の実現に向けた複数の関連法案を採決した。2035年までにガソリン車など内燃機関車の新車販売を事実上禁止する法案を賛成多数で可決した。採決は欧州議会の立場を決めるもので、法律として成立するには今後加盟国からなる理事会と合意する必要がある。内燃機関車の販売を禁止する
180万円の電気自動車・EV 日産・三菱 “逆張りの戦略”で実現 | NHK | ビジネス特集
岡山県倉敷市の自動車工場。 ここではふだん日産自動車と三菱自動車工業が共同開発した軽自動車をつくっています。 そんな工場の敷地内でことし5月、新車の発表会が開かれました。 お目見えしたのは、軽自動車とほぼ同じ大きさの「EV」です。 通常、メーカーは新車発表の場で“これまでにない特徴”をアピールします。 デザインだったり内装だったり、はたまた自動運転の機能だったり。 では今回、日産と三菱は何をアピールしたのか…。 軽サイズですから車体のコンパクトさはもちろんなんですが、会場を驚かせたのは、なんと言ってもその「価格」です。 EVはバッテリーのコストがかかるためガソリンエンジンの車と比べると同じグレードだと割高になり、400万円から600万円ほどの価格が主流です。 しかし、今回の軽サイズのEV。 国の補助金を使った場合、標準的なグレードではおよそ180万円。
樹脂化でEVモーター2割小型化 住友ベークライト、23年度量産へ
電気自動車（EV）の駆動用モーターが性能進化のスピードを上げる中で、ある問題が表面化しつつある。熱損失の影響が大きくなってきたのだ。対策を講じないと、駆動電圧の800V化や2万rpm超の高速回転化といったモーター小型化技術の利点を生かせそうにない。 その課題を樹脂技術で解決しようとするのが住友ベークライトである。「自動車メーカーや大手自動車部品メーカーなど、数十社が採用の検討を進めている。2023年度末までには当社技術を用いた製品の第1号が量産される見込みだ」。こう明かすのは、同社常務執行役員でスマートコミュニティ市場開発本部・次世代電動アクスルプロジェクトチーム担当の指田暢幸氏である。 同社が開発したのは、電動車両の駆動用モーターのコイルを固定する樹脂である（図1）。モーターを構成するステーター（固定子）とローター（回転子）のうち、ステーターに使う。コイルとコア（鉄心）を樹脂で密着させる
ロシア産「ニッケルの高騰」がEVメーカーに与える打撃 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
自動車メーカーは、半導体不足の影響で生産台数の維持に苦戦しているが、事態は改善の兆しを見せていない。ロシアのウクライナ侵攻で原油価格が高騰したことに加え、ロシアで採掘されるEVバッテリーの原材料であるニッケルの価格も急騰している。 ロンドン金属取引所では3月8日、ニッケルの1トン当たりの価格が10万ドル以上に上昇し、取引が停止された。今のところ、ニッケルは制裁対象に含まれていないものの、ロシアに課せられた厳しく広範な国際制裁が価格を引き上げている。 米政府のデータによると、ロシアはインドネシアとフィリピンに次ぐ世界第3位のニッケル生産国で、2021年には25万トンが採掘されていた。ニッケルは、ステンレス鋼の原料でもあり、供給停止は自動車メーカーにとって新たな頭痛の種であると同時に、コスト増を意味する。ウェブドッシュ証券のアナリストのダン・アイブスによると、ニッケルの価格上昇によって、EVの
商船三井の運搬船で火災 ポルシェなど4000台積み漂流 - 日本経済新聞
【フランクフルト=深尾幸生】商船三井は18日、同社が運航する自動車運搬船「フェリシティ・エース」が大西洋上で出火したと発表した。同船は独ポルシェなどの高級車を含む独フォルクスワーゲン（VW）グループの約4000台を運んでいた。乗組員は全員避難し、船は漂流している。この船はドイツ北部の港を出て、米国東海岸に向かう途中で16日に出火した。乗組員22人はポルトガルのアゾレス諸島に避難を完了した。ポル
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テスラ、低価格EVから撤退か 中国勢との競争激化で - 日本経済新聞
無人車航送におけるEV車(電気自動車)の乗船受付休止につきまして - 東京九州フェリー
商船三井、ポルシェを提訴 「運搬船火災は電池が原因」 - 日本経済新聞
電気自動車の致命的な問題が雪国で発覚してしまう「エンジンなくて排熱無いから雪が解けなくて走ってると凍りつく」
