Interlending & Document Supply誌の43巻2号掲載予定の論文”Open Access: Help or Hindrance to Resource Sharing?”が、同誌のウェブサイトで早期公開されています。 この論文の著者はインディアナ大学-パデュー大学インディアナポリス校(IUPUI)図書館のTina Baich氏です。Baich氏は2009/2010~2012/2013年度のIUPUIのILL・複写依頼データを分析し、オープンアクセス(OA)文献に対するリクエストの状況やリクエストした利用者の属性等をまとめています。分析の結果、OA文献に対するリクエストは年々増えており、その大半は学部生・大学院生によるもので、彼らの多くはOAについて気付いていないのではないかと考えられます。 なお、論文本文は有料です。 Tina Baich. Open Access:
米国のIthaka S+Rと英国JISC、英国研究図書館コンソーシアム(RLUK)は、英国の研究者の研究行動等を調査したレポート“Survey of Academics 2012”を刊行しました。レポートでは、研究活動における情報発見や学部学生への教育活動、研究テーマ選択の実態や成果発表のチャンネル、学会や大学図書館及びそのコレクションに対する考え方等を調査してます。 また、主な結果として以下が挙げられています。 ・回答者3,498名のうち85%が大学図書館の所蔵資料や図書館の購読資料に頼っていると回答した一方で、49%の回答者が所蔵されていない学術雑誌をしばしば利用していると回答した。 ・必要な文献が大学図書館ですぐに利用できない場合、回答者の90%がしばしばまたは時々オンラインでフリーで利用できる資料を探していると回答した。 ・プロジェクトを開始する際、回答者の40%は、関連資料をイン
米国教員の情報行動に関する定期調査報告 2013年4月4日,米国のITHAKA S+Rが,米国高等教育機関の教員の研究・教育・コミュニケーションに対する姿勢・実践に関する第5回定期調査の結果を公表した。ITHAKA S+Rは,学術団体の研究成果保存のためのデジタル技術使用を支援する米国の非営利団体ITHAKAの調査研究部門である。ITHAKA S+Rによる定期調査は2000年に開始されて以来,3年ごとに実施されており,今回の調査は2012年秋に行われ,無作為に選ばれた教員から5,261の回答を得たものである。今回の調査では,図書館,出版社,学術団体理事により構成された諮問会議のアドバイスを得て,近年注目を集めるトピックを含んだ質問項目への改定が行われた。また,従来の紙ベースでの調査からオンライン調査へと手法が変更された。本稿では今回の調査の中でも特に,図書館に関する結果について主な点を取り
豪州の大学生の日常情報探索とニュースメディア<文献紹介> Williamson, Kirsty. et al. Young adults and everyday-life information: The role of news media. Library & Information Science Research. 2012, 34(4), p. 258-264. 最近の若者はどのように情報やニュースに接しているのだろう? オーストラリアのモナシュ大学のウィリアムソンらによる本論文は,日常生活における情報探索(everyday-life information seeking:ELIS)の視点から,日々変化する情報・メディア環境の中で大学生がどのようなソースからどのような情報・ニュースを得ているかを調査・分析した報告である。調査はオーストラリアにある大学に通う学生(18歳~25歳
スマートフォンやタブレット向けの広告では、 時間と場所を意識したターゲティングが重要。 例えば、スマートフォンは通勤中や昼休みのシーン、 タブレットは帰宅後から深夜のシーン、 そんな利用状況を想定するべきでしょう。 運用型の広告施策では、状況の変化に対応しなければいけません。これからはマルチデバイスや顧客の状態を意識した広告戦略を。 2013年1月に、Yahoo!リスティング広告は「Yahoo!プロモーション広告」へとブランド変更を行った。機能拡充したYahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)が注目されているが、もう1つの柱であるスポンサードサーチに変化はないのか? Yahoo! JAPANの広告ソリューションにおけるスポンサードサーチの位置づけと役割、そして検索連動型広告の最新トレンドについて、ヤフー株式会社でスポンサードサーチの責任者である絹田義也氏に聞いた。 顕在ニーズをくみ
図書館・情報発見・目録について考えるための13の視点 OCLCの研究部門担当副会長兼最高戦略責任者であるデンプシー(Lorcan Dempsey)氏が,“Thirteen Ways of Looking at Libraries, Discovery, and the Catalog: Scale, Workflow, Attention”という記事を,EDUCAUSE review誌(2012年11・12月号)で発表した。 従来のように図書館サービスのなかで独立した存在としての図書館目録は存在感を薄めつつあり,情報発見(ディスカバリー)のためのより大きな環境のなかに取り込まれ,目録データは様々なサービスへと流れ込んでいっている。デンプシー氏はそのような状況にある図書館,目録,ディスカバリーの動向を13の視点から整理し,今後の方向性について予測を行っている。 序論では,議論の土台として,人
Authentication data was utilized to explore undergraduate usage of subscription electronic databases. These usage patterns were linked to the information literacy curriculum of the library. The data showed that out of the 26,208 enrolled undergraduate students, 42% of them accessed a scholarly database at least once in the course of the entire semester. Despite their higher levels of learning and
図書館総合展連続更新シリーズその2。 初日・3つめのフォーラムの時間帯は学術図書館委員会(SCREAL)主催のイベント、「『SCREAL2011』報告会」に行ってきました! http://2012.libraryfair.jp/node/827 45機関約4,000名からのデータをもとにした利用の実情および利用者の選好、意見等 公式サイトの紹介文は大変そっけないですが(汗)、2007年にも行われた、日本の研究者の電子ジャーナルに対する態度や、論文・雑誌の利用状況(読み方・発見の仕方や読んだ/書いた本数、かけた時間等の基礎的状況)に関する大規模質問紙調査で、日本の研究者の行動や学術文献に対する動向を知る上で基礎となるデータを、それも経年変化も含めて確認していくという、学術情報流通関係のネタを追っている人なら知らぬもののない調査についての詳細な結果報告会でした。 ちなみにSCREALについては
情報行動に関する若手社会人と雇用者の認識のズレとは? 2012年10月16日,米国の成人期初期の人たちの情報リテラシーに関する調査を進めているプロジェクト・インフォメーションリテラシー(Project Information Literacy: PIL)が,“Learning Curve: How College Graduates Solve Information Problems Once They Join the Workplace”と題する新たなレポートを公表した。PILを率いるアリソン(Alison J. Head)氏によるものである。 PILではこれまで,大学生を対象にした調査(E1124参照)を行ってきたが,今回は大学を卒業し職場へと活動の場所を移した“若手社会人”に焦点をあてている。若手社会人に対する期待と評価について雇用者への電話インタビューにより,また若手社会人自身
知的コミュニティ基盤研究センター・モノグラフシリーズ 4 Research Center for Knowledge Communities Monograph Series, No.4 ISSN 1348-3560 歴史学および日本文学研究者に対する 実態調査からみる 人文科学系研究者の情報行動 松林麻実子 ・ 岡野裕行 筑波大学知的コミュニティ基盤研究センター Research Center for Knowledge Communities University of Tsukuba Information behavior pattern of researchers in humanities based on user surveys for researchers in history and Japanese literature はじめに 人文科学領域を対象とした情報メデ
サイト内のコンテンツを検索できる「サイト内検索」機能。アクセス解析ツールにちょっとした設定を追加すれば、ユーザーがどんなキーワードでサイト内を検索しているか、計測できます。サイト内検索のキーワードを調べることで、ユーザーの情報ニーズが分かり、コンテンツの制作や改善の参考になります。 ただし、一般的なアクセス解析ツールで分かるのは、キーワードごとの検索回数のみ。適切なコンテンツが表示されたのか、ユーザーが探していた情報は見つかったのか、などの利用状況までは分かりません。検索キーワードのリストだけを眺めても「なるほど」で終わってしまい、改善のアクションにはなかなかつながらないものです。 そこで今回は、「検索結果がゼロ件だった」というゴールを設定することで、確実にサイトの改善につなげる方法を紹介します。 知るべきことを知る 知りたい訪問者の行動を図解しつつ、訪問者が「サイト内検索」を実行した後に
いわゆる「次世代OPAC」で実装されたファセットブラウジング機能は,キーワード検索の結果に含まれるレコードのメタデータを解析して,著者・資料種別・言語などのサブセット毎に集計して表示することで,ユーザが必要な資料を発見するサポートをする仕組みです。 なかでも件名は,カタロガーがその資料の主題を分析して付与する統制語で,図書館の書誌レコードをリッチにしているメタデータのひとつです。日本では書誌レコードに件名が付与されているレコードが少ないのでファセットの効果が最大限に発揮できないという話をよく耳にしますが,「ファセットブラウジングで件名はあまり使われない?」という刺激的な論文が…。ちょっと気になったので自分用にメモ。要約してみましたが変なところがあると思いますので原文を読んでください。 Kathleen Bauer, Alice Peterson-Hart, (2012) "Does fac
20090827 ku-librarians勉強会 #114 : Wikipediaをいかに使いこなすか? ---知識抽出、情報ナビゲーション、そしてトピ...
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