ABOUT
プレジデントの知見で
次世代人材育成を加速させます
私たちプレジデント総合研究所は、
創刊以来60年間にわたってビジネスリーダーの悩みに寄り添う特集を発信してきた
『プレジデント』誌の知見とネットワークにより、
貴社が抱える人材育成や女性活躍推進などの組織・経営課題に対して、
最適なソリューションで事業に貢献します。
サービス一覧
Training
プレジデント社の知見を活かした
社員が育つプログラムをご用意
プレジデント社が長年培ってきた取材・編集の知見をもとに、「なぜ成果が出るのか」「なぜ人が育つのか」を構造的に理解できる研修をご提供します。知識のインプットに留まらず、現場での行動変容につながる設計が特長。管理職育成、ダイバーシティ、次世代リーダー育成など、企業課題に応じたプログラムを用意しています。
Case
導入企業様がどのように成果を
上げたのかを詳細に解説
プレジデント総研の研修・サービスを導入した企業が、どのような課題を抱え、どのような変化や成果を得たのかを具体的にご紹介します。企画背景から導入プロセス、受講者の声、組織の変化までを丁寧に解説。自社での活用イメージや、導入後の姿を描くためのヒントとしてご活用いただけます。
Instructor
プレジデントが推薦する
超一流の講師陣をご紹介
プレジデント総研が自信をもって推薦する、第一線で活躍する講師陣をご紹介します。経営者、研究者、実務家、元大手企業の人材育成責任者など、多様なバックグラウンドを持つ専門家が集結。理論と実践の両面から、受講者の視点に立ったわかりやすい講義と、深い学びを提供します。
Seminar
個人・企業が変わる
きっかけをご提供
個人や企業が「変わるきっかけ」を得られる無料セミナーを定期的に開催しています。最新の経営・人材トレンドや、現場で直面する課題をテーマに、実践的な知見をコンパクトにお届け。研修導入を検討中の方や、まずは情報収集から始めたい方にもおすすめの内容です。
For Executive
経営者としての
「器」を広げる
企業や組織の成長に欠かせない、経営者自身の「器」を広げるためのコンテンツをご用意しています。先人の知恵や経営哲学、意思決定の本質に触れながら、孤独な立場にある経営者が視座を高め、思考を深める場を提供。経営者限定の学びと交流を通じて、長期視点での経営力を養います。
Management Support
個人・組織の価値を可視化し、
企業の持続的成長を実現
人や組織が持つ「見えにくい価値」を可視化し、経営判断と成長戦略につなげる経営支援サービスです。サーベイや診断、定性・定量データを組み合わせ、課題の真因を明らかにします。人材育成や組織改革を“施策ありき”で終わらせず、経営の意思決定に活かせる示唆と実行プランまで伴走します。
PROBLEM
人材育成でこんな課題はありませんか？
・社員のコンディション不調やエンゲージメント低下の原因を知りたい
・現場の士気が低く若手リーダーが育たない
・女性が活躍できる職場づくりのために社員の意識改革を進めたい
SOLUTION
そんな課題を私たちが解決します
プレジデント社が培った確かなノウハウが、
多数の企業様から選ばれています。
組織や経営における課題の可視化から
アフターフォローまで
ソリューションを提案して終わりではなく、実施後のアフターフォローまで完遂することによって、課題にマッチする最適な解決策の提案と実行を支援します。
プレジデント社のメディアとの連携が可能にした
著名な講師による多彩なソリューション
受講者の興味関心を引き付け、能動的に参加できる非形式的な研修プログラムが好評を得ています。
『プレジデントウーマン』の知見により
女性が活躍する職場となる意識改革を実現
キャリア職から上司・経営層にいたるまで、組織内のあらゆるレイヤーに向けた研修を実施。貴社の組織全体の意識改革を実現へと導きます。
公開講座
(人材育成プログラム／研修・講座)
無料セミナー
COLUMN
コラム
人事・ダイバーシティの会 会員（一部）
プレジデント総研が運営する、人事・ダイバーシティ担当者コミュニティ
NEWS
お知らせ
2025年7月29日：「人事・ダイバーシティの会規約」に下記変更を行いました。
変更前 | 第４条（本サービス） ３．当社は、株式会社プレジデント社が発行する人事・ダイバーシティ関連の媒体（電子媒体を含みます。）に会員の名称を掲載します。但し、掲載を希望しない会員は除きます。 |
変更後 | 第４条（本サービス） ３．希望する場合には、株式会社プレジデント社が発行する人事・ダイバーシティ関連の媒体（電子媒体を含みます。）に会員の企業名および企業ロゴ を掲載します。但し、掲載を希望しない会員は除きます。 |
変更前 | 第５条（本サービスの運営） １．会員は次条に定める入会時にその役職員２名の方をご登録いただきます（以下、登録された役職員の方を「メンバー」といいます。）。 |
変更後 | 第５条（本サービスの運営） １．異動等によりご担当が変更になる場合には、プレジデント総合研究所まで連絡すること。 |
変更前 | 第６条（入会） １．当会の会員は法人に限るものとします。入会を希望する法人は、本規約の各条項を確認のうえ、事務局に対し、当社が定める入会フォームに従い必要事項を記入した電子メールを発信し、又は書面を提出して入会を申し込むものとします。 ２．当社が入会を承諾したときは、その旨を申込法人に電子メール又は書面で通知するとともに会員として登録します。会員登録により申込者は当会の会員になるものとします。 ３．当社は、次に掲げる場合には入会を認めないことがあります。 (1) 申込の内容に虚偽があるとき (2) 過去に当社又は当社の関係会社が提供するサービスの利用を停止させられたことがあるとき (3) 申込法人（その役員、従業員、重要な関連会社を含む。）が暴力団、暴力団員、暴力団関係者等の反社会勢力に該当するか、それらの反社会勢力に関係しているとき (4) 当会の趣旨に照らし、当社が会員としての適性を欠くと判断したとき |
変更後 | 第６条（入会） １．当会の会員は法人に限るものとします。入会を希望する法人は、本規約の各条項を確認のうえ、事務局に対し、当社が定める入会フォームに従い必要事項を記入して入会を申し込むものとします。 ２．当社は、次に掲げる場合には入会を認めないことがあります。 (1) 申込の内容に虚偽があるとき (2) 過去に当社又は当社の関係会社が提供するサービスの利用を停止させられたことがあるとき (3) 申込法人（その役員、従業員、重要な関連会社を含む。）が暴力団、暴力団員、暴力団関係者等の反社会勢力に該当するか、それらの反社会勢力に関係しているとき (4) 当会の趣旨に照らし、競合企業など 当社が会員としての適性を欠くと判断したとき |
2025年4月8日：「人事・ダイバーシティの会規約」に下記変更を行いました。
変更前 | 第１条（定義） 以下の各号に定める用語の意義は、当該各号に定めるとおりとします。 |
変更後 | 第１条（定義） 以下の各号に定める用語の意義は、当該各号に定めるとおりとします。 |
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