わずか1gで地球を破壊する最強の宇宙線「アマテラス粒子」とは
244エクサ電子ボルト（2.44×10の20乗電子ボルト）は、たったひとつの原子核にしては驚くほど巨大なエネルギーです。蛍光灯のエネルギーは約2電子ボルト、胸部Ｘ線検査で使われるものが10の3乗電子ボルトほどですから、その「桁違い」の大きさがおわかりいただけるかと思います。もしこのようなエネルギーをもつ粒子を1グラム集めることができれば、そのたった1グラムで「地球が壊れる」ほどのエネルギーになります。 この正体不明の宇宙線について、私たち観測チームは「アマテラス粒子」と名づけました。アマテラス粒子のように、異様なほど巨大なエネルギーをもつ粒子を「極高エネルギー宇宙線（Extremely-High-Energy Cosmic Rays：EHECR）」といいます。これまで人類が編み出した、もっとも高いエネルギーを生み出す装置は「粒子加速器」ですが、極高エネルギー宇宙線は、地球上での加速限界をは
英、パレスチナ国家承認を発表へ 21日に首相が、G7で初
【ロンドン、エルサレム共同】英BBC放送は20日、スターマー英首相が21日にパレスチナの国家承認を発表すると報じた。承認すれば先進7カ国（G7）では初めて。人道危機が深刻化するパレスチナ自治区ガザに攻撃を続けるイスラエルへの圧力を強めた。ポルトガルも21日に承認する方針。フランスやカナダなども近く承認する意向を表明している。 世界では約150カ国がパレスチナ国家を承認している。スターマー氏は7月29日、イスラエルがガザでの停戦に合意し、人道危機への対策を取るという条件を満たさなければ9月下旬の国連総会前に国家承認するとの方針を示していた。 ポルトガルは国家承認に慎重姿勢だったが、ガザの人道危機の深刻化を受け、イスラエルへの圧力を強化する決断に踏み切った。 一方、イスラエル軍はガザの中心都市、北部ガザ市の制圧を目指し攻撃を継続。パレスチナ通信は20日、軍がガザ市で住宅区域を空爆し、少なくとも
Apple幹部がEUのデジタル市場法に「公平な競争ではない」と猛反発 “過激な解釈”で日本の「スマホ新法」に影響も？
Apple幹部がEUのデジタル市場法に「公平な競争ではない」と猛反発 “過激な解釈”で日本の「スマホ新法」に影響も？（1/2 ページ） 欧州連合（EU）で施行されたデジタル市場法（DMA）の影響が、徐々に具体的なサービスへ影響を与え始めている。欧州委員会は、主要なデジタルプラットフォーマーを「ゲートキーパー」に指定。OSや課金システムの開放、相互運用性の確保を求めてきた。特に最後の相互運用性は、サードパーティーの機器をApple製品と同様の形で接続できるようにすることなど、厳しい条件をつきつけている。 一方で、Appleはセキュリティやプライバシーの観点で、一部の措置には適用除外を求めてきた。ただ、9月19日には、「iOSの通知機能」「近接ペアリング」「ファイル転送手段」「自動Wi-Fi接続」「自動オーディオ切り替え」の除外申請がEUによって却下されている。 その結果、Appleは欧州で一
アメリカの技術者就労ビザ「H1B」制限からみるアメリカの理数系に対する文化や教育等構造的問題について｜inpostarrr
0. 初めに 筆者は親の仕事の都合でアメリカに居住し、義務教育を受けた経験を持つ帰国子女である。その立場から最も違和感を覚えたのは、日本における「アメリカの理数系教育は先進的であり、日本は遅れている」というナラティブである。日本のメディアや評論は、アメリカの成功した起業家を例に持ち出し、日本の理数系教育への批判につなげる傾向がある。 しかし、当事者としてアメリカの教育現場に身を置いた経験から言えば、その主張には同意できない。むしろ現場の空気感としては「理数系を学ぶ生徒は変わり者」という認識が強く、数理教育が社会的に高く評価されているわけではなかった。これは、日本社会が抱きがちな「アメリカは理数系教育に積極的」というイメージとは大きく乖離している。 さらに不可解なのは、日本の報道や世論、ネットがアメリカの理数系教育についてほとんど掘り下げてこなかった点である。トランプ政権下のH1-Bビザ規制
「現実とは思えない」、専門職ビザ規制に怒りや失望 企業も苦慮
［サンフランシスコ／ニューヨーク ２１日 ロイター］ - パニック、怒り、失望──。トランプ米政権が外国人労働者抑制の一環として打ち出した、高度な専門技能を持つ人向けの就労ビザ「Ｈ－１Ｂ」の巨額手数料が大きな波紋を生んでいる。ホワイトハウスが大統領令が署名された翌日に同制度について「軌道修正」したが、ビザ保有者や企業の混乱は続きそうだ。 １９日に署名された大統領令では、Ｈ－１Ｂビザの従業員を雇用している企業に年１０万ドルの手数料を課すとしていた。ラトニック商務長官は同日、手数料は毎年徴収することになると述べたが、詳細をまだ検討中と説明した。 ハイテク、金融などＨ－１Ｂビザ保有者を多く抱える企業は、２１日の新規制施行を前に対応に追われた。マイクロソフト(MSFT.O), opens new tab、アマゾン(AMZN.O), opens new tab、グーグルの親会社アルファベット(GOO
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仕事は「苦役」ではない 働く喜びが会社を変える - 日本経済新聞
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