納豆を週に数パック摂取している高齢男性は、全く摂取しない人に比べてあらゆる原因による死亡（総死亡）リスクが40％低いことが、関西医科大学の藤田裕規氏らの研究（＊1）で明らかになりました。 納豆摂取が死亡リスクに与える影響は？ 日本は、味噌、しょうゆ、納豆といった発酵大豆製品を日常的に摂取する国の一つです。大豆製品の摂取が健康に及ぼす利益について検討した研究はいくつもありますが、発酵大豆製品と非発酵大豆製品が死亡リスクに与える影響は異なることが示唆されていました。また、発酵大豆製品のそれぞれについても健康利益は異なっていると考えられます。 しかし、これまで個々の発酵大豆製品の摂取が死亡に及ぼす影響について検討する疫学的研究はほとんどありませんでした。そこで、研究者らは、地域在住の高齢男性を約15年間追跡して、納豆の摂取と総死亡の関係を明らかにしようと考えました。 日本の65歳以上男性1500

漫画家、随筆家。1967年、東京都出身。84年に渡伊し、国立フィレンツェ・アカデミア美術学院で油絵と美術史を専攻。2010年『テルマエ・ロマエ』で第3回マンガ大賞、第14回手塚治虫文化賞短編賞受賞。比較文学研究者の夫と共に、イタリア、エジプト、シリア、ポルトガル、アメリカなど各国に住み、世界中を旅行。著書に『国境のない生き方』『男性論』『パスタぎらい』『スティーブ・ジョブズ』『オリンピア・キュクロス』など多数。24年、『プリニウス』（とり・みき氏と共著）で、第28回手塚治虫文化賞マンガ大賞を受賞。（写真＝ノザワヒロミチ） 過去の話題を蒸し返して恐縮ですが、2010年に『テルマエ・ロマエ』の映画が大ヒットした時に、原作者に支払われる原作料は100万円ぽっきりですよ、という話をヤマザキさんがテレビでされて、大変な反響を呼びました。 ヤマザキマリさん（以下、ヤマザキ）：反響というか炎上ですね（笑

2024年10月5日、トランプ支持を表明していた電気自動車（EV）大手、米テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）は選挙集会に初参加し、支持を訴えた。会場は共和党候補のトランプ前大統領が同年7月に銃撃を受けたペンシルベニア州の現場だ。両者はがっちり握手を交わし、蜜月関係をアピールした。マスク氏はトランプ氏の勝利が確実視されると「アメリカ国民は今夜、確実な変化を求めた」と自身のX（旧ツイッター）に投稿、今後の米政権入りも取り沙汰されている。 トランプ氏は対談などで「あなた（マスク氏）の製品は素晴らしい」と賛辞を送った。電気自動車（EV）に比較的冷淡な姿勢のトランプ氏をマスク氏が支持する理由について、米国の自動車産業事情に詳しい専門家は「マスク氏は賢い」と語る。「『自国産業が育てばいい』というトランプ氏の根底にある思いを利用している。米国市場で中国だけでなく、日本企業も排除する狙いがあ

ファイターズは23年に札幌市の札幌ドームから、隣接する北広島市の「エスコンフィールドHOKKAIDO」に本拠地を移した。札幌ドームの使用料が重荷で、広告料収入もほぼもらえないなどという不利な経営環境からようやく抜け出すことができた。それだけではない。移転先のエスコンフィールドでは飲食店やVIPルームが充実し、グラウンドに接近した観客席を設けるなど、娯楽性を徹底的に追求したことが功を奏した。 エスコンフィールドを所有・運営するのはファイターズや親会社の日本ハム、電通が出資する「ファイターズ スポーツ＆エンターテイメント」（FSE、北広島市）である。こちらも滑り出しは順調で、エスコンフィールドの開業初年度となる23年12月期の売上高は215億3500万円で、純利益は20億8200万円だった。

この記事の3つのポイント 1964年の東京五輪との決定的な差は「有職故実」の有無 語るべきことがない国家イベントは金もうけの場所に 大阪・関西万博が二の舞いを演じようとしている 少々タイミングを外した話題になるが、8月12日、パリ・オリンピックが閉幕した。 といっても自分には何の感慨もない。そもそもテレビ中継は一切見なかったし、ニュースも追いかけなかった。人生を賭けて参加した選手の皆さんは、メダルを獲得した方も獲得しなかった方も、等しくご苦労さま。So life goes on…… 「何を冷たいことを」と言われそうだが、私は、2020東京五輪（2020年開催予定だったが、コロナ禍で1年延期して2021年に開催）以降、オリンピックそのものに興味を失っている。 以前、東京江東区に長く住んだ、古老といってもよい方に、1964年の東京オリンピックの印象を聞いたことがある。 「まあ、ここらへんに住ん

「大阪・関西万博の会場建設に黄信号　半導体工場がライバル」では、2025年国際博覧会（大阪・関西万博）に関わるゼネコンの実情などを紹介してきた。今回は、批判も多い、膨れ上がる万博関連予算や経済効果について見ていく。 万博が多くの人から“敬遠”される大きな要因は、人手や資材不足による建設単価の急騰に伴って膨れ上がった予算だ。 「費用の抑制に向け、政府として管理、監督責任を果たす。さらなる増額を認めるつもりはない」。岸田文雄首相は23年11月の衆院予算委員会で、会場建設費の上振れが続いた大阪・関西万博についてこう強調した。 会場建設費2度の修正 会場建設費は誘致時の1250億円から、20年に1850億円、23年秋は最大2350億円に膨らんだ。資材や人件費の高騰が主因だ。会場建設費は国、大阪府・市、経済界が3分の1ずつ負担する。人件費や警備費などを含む運営費も当初想定の809億円から23年末には

「私は、昨年（1999年）、地元のある親御さんから、こんな気になる話を聞いたのであります。東京に少年たちがタレントとして活躍しているジャニーズ事務所という芸能プロダクションがあるのですが、そこに所属する少年たちの間で喫煙や飲酒が堂々とまかり通っておるというのであります。他にもいろいろな問題があります。私も耳を疑ったのですが、ジャニーズ事務所の社長であるジャニー喜多川さんがタレントの少年たちに性的ないたずらをしているという話も聞きました」――。 これは2000年4月13日、第147回国会の衆議院「青少年問題に関する特別委員会」で、質問に立った自由民主党の阪上善秀衆議院議員（当時、故人）の言葉だ（資料、https://kokkai.ndl.go.jp/simple/detail?minId=114704582X00520000413＆spkNum=147#s147）。 警察の対応のまずさが事件

安倍晋三元首相の不慮の死を契機に、宗教団体の世界平和統一家庭連合（旧統一教会）と政治家の関係が大きく注目されている。森友・加計学園問題が浮上したときよりも厳しい見方が多く、自民党内に危機感が広がっている。岸田文雄首相は内閣改造と自民党役員人事に踏み切った。 報道では何人もの自民党議員が旧統一教会との関係を指摘されている。旧統一教会は反共、選択的夫婦別姓に反対など、自民党保守派と共通する主張をしていた。しかも選挙のときには信者がポスター貼りなどを手伝い、少なくとも表面的には見返りを要求することはなかったという。議員にとっては都合がよかったことから、脇が甘くなっていたのは間違いない。 メディアの政治部の記者は、旧統一教会の問題にあまり関心を持っていなかった。これは多いときでも信者数が7、8万人ほどと少ないからだった。それでも霊感商法などの犯罪を起こした非常に問題の多い集団であることは確かである

連結売上高の約半分を稼ぎ、ソニーグループの大黒柱となったエンタメ事業。ゲームに負けじと急成長するのが音楽事業だ。2021年3月期の売上高は前の期比1割増の9399億円に達し、20％の営業利益率を達成した。「YOASOBI」に「LiSA」「米津玄師」など音楽シーンに続々とスターを送り込むソニーの戦略をひもとく。（文中敬称略） （参考記事：「鬼滅の刃」興行収入の100倍、年4兆円稼ぐソニーのエンタメ） 「今はソニーの時代ですよね」。レコード会社を取材していると、そんな声がよく聞こえてくる。競合も認めるソニーの強さはヒットチャートに表れている。1位の「YOASOBI」に「King Gnu」「LiSA」と「NiziU」……。ビルボード・ジャパンの総合チャート「Hot100」の2020年の年間ランキングを見ると、上位20曲のうち9曲をソニー所属のアーティストの楽曲が占めている。 新型コロナウイルス禍

酒匂さんは複数の仕事を掛け持ちする「複業」で生計を立てようとしている。電通が設立した個人事業主制度の新会社、ニューホライズンコレクティブ（NH）と業務委託契約を結び、NHから紹介されるブランドコンサルティングなどの仕事を請け負いながら、ハンディで新規事業開発も手掛け始めた。さらにDOKAVENという会社を自ら立ち上げ、ラーメンや飲料などの自社ブランド製品の製作にも取り掛かっている。リゾートホテル、Haruhoo Resort ISHIGAKIの開業支援や教育系の会社のコンテンツ開発も手掛けている。 なぜ「とてもエキサイティングで充実していた」という電通社員の肩書を捨てたのか。高給が約束されている会社員から独立することに不安はなかったのか。じつは酒匂さんは電通を退職する際、妻に「電通を辞めるのはギャンブルや無謀な挑戦ではない。むしろこれから安定して生活していくために最もコンサバティブな判断だ

この週末の日曜日（11月1日）に、大阪市を廃止して4特別区に再編する、いわゆる「大阪都構想」への賛否を問う住民投票が実施される。 この大阪市廃止＆再編の計画について「大阪都という自治体ができるわけでもないのに大阪都の名称を掲げてその賛否を問うのは欺瞞だ」という声があることは承知しているのだが、当稿では、簡明さと一般への浸透度を重視してカギカッコつきで「大阪都構想」と呼ぶことにする。 今回は、その「大阪都構想」について書く。 結果がいずれに落着するのであれ、現時点で自分がどんなことを考えていたのかを書き留めておくことには意味があると思うからだ。 大阪市在住の読者の中には、オダジマが当欄でこの話題をとりあげることについて 「他府県の人間が口を出さないでくれ」 「部外者が興味本位であれこれ言わないでほしい」 というふうに感じている人がいるかもしれない。 実際、私がツイッター上で、大阪の話題に触れ

前回に引き続き、日本学術会議の会員任命の話をする。 第一報から一週間が経過して、この問題の中心的な論点は、任命権の実質的な意味であるとか、法律的な根拠の有無といった当初注目されたところから、少しずつ別のポイントに重心を移しつつある。そして、この論点のズレっぷりは、結果として、新政権の中枢メンバーが学術会議の人事に介入したことの真意を明らかにしつつある。さらに、私の目には、この間に次々とあらわれた新しい視点が、わが国の社会に広がりつつある分断を反映しているように見える。今回は、その「分断」に注目してみようと思っている。 菅義偉総理大臣は、日本学術会議の推薦名簿に記載されていたメンバーのうちの6人を任命しなかった理由を、いまだに説明していない。 加藤勝信官房長官も、同様だ。 「人事のことなので（説明を）差し控えさせていただきます」 という不可解な発言を繰り返すばかりで、その回答のひとつ先にある

新型コロナウイルスの感染拡大は、世界経済に激震を起こしている。欧米では、疲弊に耐えかねたように一部で経済活動再開の動きが出るが、感染のさらなる拡大に対する不安は強い。経済か生命か。さらに感染者激増で医療崩壊も現実になりつつある中、誰を優先して救うのかという問題も大きくなっている。人類に突きつけられた重い課題を、生命倫理学が専門の児玉聡・京都大学大学院准教授に聞いた。 新型コロナの感染拡大が欧米で止まらない中、一部地域で経済活動再開の動きが見えます。感染拡大が抑制されてきた、もともと感染が少ない地域からということですが、懸念は残ります。突き詰めれば経済と人命を比較するような問題をはらんでいます。 児玉聡･京都大学大学院准教授（以下、児玉氏）：私の専門の生命倫理学は、先端的な医療や医学が個人と社会にもたらす問題を考えるという学問です。例えば、iPS細胞（人工多能性幹細胞）を使って精子や卵子を作